森 聡 教授（もり さとる）

現代国際政治、現代アメリカのアジア戦略、先端技術と安全保障、冷戦期アメリカの戦略史

1996年 外務省入省
2006年 東京大学大学院法学政治学研究科附属比較法政研究センター研究機関研究員
2008年 法政大学法学部准教授
2010年 法政大学法学部教授
2013年 ジョージワシントン大学シグール・アジア研究所客員研究員
2014年 プリンストン大学公共国際政策大学院客員研究員
2018年 中曽根平和研究所上席研究員（～現在）
2022年 慶應義塾大学法学部教授（～現在）
（学歴）
1995年 京都大学法学部卒
1997年 京都大学大学院法学研究科修了（法学修士）
1998年 米コロンビア大学ロースクール修了（LL.M.）
2007年 東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了（博士（法学））

法政大学2015年度「学生が選ぶベストティーチャー賞」を受賞。

趣味はアメリカの映画（Star Warsファンでライトセイバーを12本保有）・TVドラマ鑑賞…。苦手な食べ物は、生セロリとパクチー。好きな食べ物は身体に悪いもの全般。ラーメン、パテ類、茸類、トンカツ、漬物、蕎麦、魚介類など。好きな言葉＝「脅されず、踊らされずに、踊る」「十年一剣を磨く」。

現在は、国際秩序の動態分析、アメリカのインド太平洋戦略、人工知能などの先端技術が安全保障や国際政治にもたらす影響といった研究テーマに取り組んでいる。シンクタンクの安全保障問題や現代アメリカの対外政策に関する多数の研究プロジェクトで研究委員を務めるほか、科学研究費プロジェクトにも参加。

• ・「リベラル覇権秩序の劣化」、森聡編著『国際秩序が揺らぐとき―歴史・理論・国際法からみる変容』、千倉書房、2023年。

• ・ 「米国の対中戦略論議—軍事的競争の新局面」、『国際安全保障』第50巻第2号（2022年9月）、1－19頁。

• ・「ウクライナと『ポスト・プライマシー』時代のアメリカによる現状防衛」、池内恵、宇山智彦、川島真、小泉悠、鈴木一人、鶴岡路人、森聡『ウクライナ戦争と世界のゆくえ』、東京大学出版会、2022年。

• ・「『リバランス』から『自由で開かれたインド太平洋戦略』へ―中国に対するアメリカ政府の多元的反応と地域関与戦略の交錯」、竹内治堅編『「大国」中国と対峙するインド太平洋諸国』、千倉書房、2022年。

• ・“The Case for Japan Acquiring Counterstrike Capabilities: Limited Offensive Operations for a Defensive Strategy (with Shinichi Kitaoka),” in Scott W. Harold, Jeffrey W. Hornung, Satoru Mori, Shinichi Kitaoka, Japan’s Possible Acquisition of Long-Range Land-Attack Missiles and the Implications for the U.S.-Japan Alliance, Santa Monica: The RAND Corporation, 2022.

• ・ 「対中関係——3つの外交エリート勢力の『反中コンセンサス』と2つの国際主義」、久保文明ほか編『アメリカ政治の地殻変動―分極化の行方』、東京大学出版会、2021年。

• ・ 「アメリカの対中アプローチはどこに向かうのか―その過去・現在・未来」、川島真・森聡編著、『アフターコロナ時代の米中関係と世界秩序』、東京大学出版会、2020年、47—74頁。

• ・「政治の分極化と対外関与負担の抑制―バラク・H・オバマ」、青野利彦・倉科一希・宮多伊知郎編『現代のアメリカ政治外交史―「アメリカの世紀」から「アメリカ第一主義」まで』、ミネルヴァ書房、2020年、300—324頁。

• ・”The Promotion of Rules-based Order and the Japan-U.S. Alliance” in Michael J. Green ed., Ironclad: Forging a New Future for America’s Alliances, Rowman & Littlefield, 2019, pp.97-112.

• ・“U.S. Technological Competition with China,” Asia Pacific Review, Vol.26, No.1 (2019), pp.77-120.

• ・「統合作戦構想と太平洋軍－マルチ・ドメイン・バトル構想の開発と導入」、土屋大洋編著『アメリカ太平洋軍の研究－インド・太平洋の安全保障』、千倉書房、2018年7月、163－191頁。

• ・“U.S. Defense Innovation and Artificial Intelligence,” Asia Pacific Review, Vol. 25, No. 2 (2018), pp.16-44.

• ・“US Leadership in maritime Asia: a Japanese perspective on the rebalance and beyond,” in Michael Heazle and Andrew O’Neil eds., China’s Rise and Australia-Japan-US Relations: Primacy and Leadership in East Asia, Cheltenham: Elgar, 2018, pp.119-142.

• ・ “Japan-U.S. Defense Cooperation in the Age of Defense Innovation: The Challenges and Opportunities of Strategic Competition with China,” Strategic Japan Working Paper, Center for Strategic and International Studies, April 2018.

• ・ 「ニクソン政権によるアジア防衛戦略の検討、1969-1973年―中国の核戦力増強とアメリカの『核の傘』の実相」、菅英輝・初瀬龍平編著、『アメリカの核ガバナンス』、晃洋書房、2017年、29－53頁。

• ・ 「揺れる米国のアジア太平洋戦略」、日本再建イニシアティヴ編、『現代日本の地政学―13のリスクと地経学の時代』、中公新書、2017年、13－32頁。

• ・「アメリカのアジア戦略と中国」、北岡伸一・久保文明監修『希望の日米同盟―アジア太平洋の海洋安全保障』、中央公論社、2016年4月、39－91頁。

• ・ 『ヴェトナム戦争と同盟外交―英仏の外交とアメリカの選択、1964-1968年』、東京大学出版会、2009年9月。（2010年度日本アメリカ学会清水博賞）

1. 科研・基盤（A）「現代アメリカにおける政治的地殻変動：政党再編と政策的収斂」
2. 慶應義塾大学戦略構想センター「国際政策動向・調査」
3. 日本国際問題研究所「アジア太平洋における伝統的安全保障」*
4. 中曽根平和研究所「日米同盟」*
5. 笹川平和財団「アメリカ現状モニター」
6. 笹川平和財団「核脅威の抑止」
7. 法政大学ボアソナード記念現代法研究所「1960年代から1970年代にかけてのアメリカのアジア戦略史」*
8. 東京大学「米中競争による先端技術の安全保障化の背景とグローバル経済への影響」
ほか

*は主査